平成２１年１１月１１日

第７回アジアプラズマ核融合学会・アジア太平洋プラズマ理論物理学会

　第７回アジアプラズマ・核融合学会(Asian Plasma and Fusion Association)総会がアジア太平洋プラズマ理論物理会議と合同で2009年10月27日から10月30日までの４日間、青森市で開催されました。アジアプラズマ・核融合学会は、プラズマ・核融合分野における科学技術発展、アジアの科学者・技術者の情報交換と親交、若手研究者の教育を目的としており、我が国のプラズマ・核融合学会が中心となって中国および韓国と設立した組織です。1997年に設立のためのシンポジウムが大阪で開かれてのち、1998年には第１回の総会が北京で開催されて以来、インドの参加も得て、日本、中国、韓国、インドが持ち回りで隔年に開催し、今回が第７回になります。アジア太平洋プラズマ理論物理会議では、この４カ国のほか、オーストラリア、台湾および他のアジア諸国からの参加が加わります。総参加者数は約260名で、中国からの20数名を筆頭に、このうち約60名が海外からの参加でした。
　会議は朝９時から夕方６時半までで、午前中は招待講演と口頭発表、午後は口頭発表とポスター発表がありました。エネルギーと地球環境の問題は人口が多くかつ発展の著しい中国やインドにおいて、より深刻であり、この問題意識を共有することを背景に核融合研究の現状とあり方が熱心に議論されました。ポスター発表では各国からの研究発表が数多く行われ、活発な議論が交わされ、会議に活気をもたらしていました。理論研究ではプラズマの閉じ込めを支配すると考えられている乱流の発表が、実験研究ではプラズマと壁の相互作用や炉工学の研究発表が目立ちました。
　ここ１、２年の間に中国ではEAST、韓国ではKSTARという大型の超伝導核融合プラズマ実験装置の運転が開始されており、インドおよび日本原子力研究開発機構においても新たな超伝導装置が建設中です。核融合科学研究所において稼働中の大型ヘリカル装置をはじめとして、これらの協力により、研究のさらなる発展が期待されるところです。台湾でも日米から有能な研究者を集めて核融合プラズマ物理研究の拠点を発足させています。会議では、アジアのオリジナル研究も見られ、今後、アジア各国と相補的な共同研究が進むことでしょう。
　開催地近隣の青森県六ヶ所村は、ITER（国際熱核融合実験炉）からトカマク型原型炉へ移行するために必要となる研究を行う「幅広いアプローチ」と呼ばれる計画（日欧協力で実施）の一環として、国際核融合材料照射施設の設計、ITER遠隔実験、原型炉設計やシミュレーションを行う施設である国際核融合工学研究センターが設置され、今後、核融合研究の拠点となる地域です。会議では見学ツアーも催され、その建設進捗状況をうかがうことができました。